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ニュースリリース

2020.06.08

PDF帳票生成システム「SkyPDF Generate Server 8」をメジャーアップデート、PDFの編集や変換技術を利用できるWeb API「SkyPDF WebAPI」をマイナーアップデート~両製品間の連携が可能に~

2020年6月8日
株式会社スカイコム
株式会社スカイコム(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川橋 郁夫、以下「スカイコム」)は、PDF帳票自動生成システムのメジャーアップデート「SkyPDF Generate Server 8」をリリースしました。本アップデートでサーバー向け最新OSのMicrosoft Windows Server 2019に対応し、セキュリティの強化や品質向上を実施しました。
またスカイコムが長年にわたり培ってきたPDF技術を利用できるWeb API「SkyPDF WebAPI」をマイナーバージョンアップし新機能の追加、仕様の改善を実施するとともに、「SkyPDF Generate Server」と連携することでPDF帳票生成機能に対応します。
両製品とも2020年6月8日(月)より販売開始します。

【アップデートハイライト】

Microsoft Windows Server 2019 対応

マイクロソフト社の最新OS「Microsoft Windows Server 2019 Standard以上」に対応しました。

その他セキュリティの強化や、品質向上を実施いたしました。
概要図

【製品紹介】PDF帳票自動生成システム「SkyPDF Generate Server 8」
ペーパーレス化やコスト削減等を目的とした帳票の電子化を推し進めるためには、高性能・高品質かつセキュアな電子文書(PDF)生成サーバーが必要とされています。本製品は、データのXML化をサポートする「SkyForm Framework」と、作成したXMLを使ってデータをテンプレートに埋め込み、PDF帳票を生成する「SkyForm Server」がひとつになった、PDF帳票生成システムです。本製品を利用することで、独自のシステムやアプリケーションにPDF帳票生成機能を組み込むことができます。



PDF帳票生成機能

「SkyPDF Generate Server」※1との連携時、拡張XFDF※2情報をPOSTしてSkyPDF Generate ServerのPDF帳票生成サービス(SOAP)を呼び出し、テンプレートPDF内のフィールド名と拡張XFDF※2 内のフィールド名をマッチングさせて生成したPDF帳票をリソースとすることができます。
※1 SkyPDF Generate Server 7.0.2以降に対応    ※2 拡張XFDFとは、本機能を使用するためにXFDFを拡張したもの

その他新機能

・リソース一覧取得機能
・白色背景削除機能

上記以外に新機能の追加や、仕様の改善を実施いたしました。
PDF帳票生成機能の製品間連携イメージ

【製品紹介】REST I/F を利用して、PDFの編集や変換技術を利用できるWeb API「SkyPDF WebAPI」
スカイコムが長年にわたり培ってきたPDF技術を柔軟に利用できるWeb APIです。REST I/Fを利用してこれらの機能を提供します。本製品を利用することでWebシステムや、WebアプリケーションからのPDFドキュメントコントロールが容易に実現でき、短期間・低コストでのシステム構築、アプリケーション開発が可能となります。

販売開始

2020年6月8日(月)より
  • Microsoft、Windows、Windows Server等は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
  • その他、本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

株式会社スカイコムについて

選ばれるPDFメーカー、 スカイコム。
当社は『安全・安心な電子文書化社会の実現に貢献』をスローガンに掲げ、電子文書の世界標準フォーマットである「PDF」をコアに据えたPDFソフトウェアプロダクト(ペーパーレス、業務改革推進のための製品・ソリューション)を提供しています。
PDF技術を自社内で開発する専門性と技術力で強みを発揮し、日本国内のみならず海外においても高い評価を得ています。
国内有数のPDFアソシエーションメンバーとして、これまで数多くの一般企業、金融機関、官公庁・自治体が利用するシステムやアプリケーションに当社のPDFテクノロジーを提供し、豊富な実績を築いています。
報道関係者お問い合わせ先
株式会社スカイコム 営業本部 営業推進部 東、亀川
TEL:03-5289-0780 Email:pr@skycom.jp
製品・購入に対するお問い合わせ先
本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。